売上規模で店舗への出荷頻度見直し

物流トピック

メガネの製造・販売を行っているジンズ社では、店舗の売上規模に応じて店舗への商品出荷頻度と出荷量を調整することにしました。これにより配送によるCO2排出量を年間約15%削減でき、従業員の作業工数減も見込めるということです。

現在、同社では、大阪・千葉の物流拠点から、全国451店舗(2022年3月末時点)へ向けて商品の配送を行っています。これまでは店頭での欠品リスク回避の観点から、全体の8割の店舗に対して毎日、配送が行われていましたが、新店ならば小規模店でも毎日配送が行われるなど、物流サービスレベルが高すぎる状態も発生していました。

売上規模ごとの出荷頻度・出荷量の最適化により、商品の出荷回数が約35%減少し、曜日ごとの出荷量の変動も抑えられるということです。

このような改善は荷主の物流コスト削減につながるとともに、物流事業者にとっても作業の平準化や残業時間・残業代の抑制にもつながります。

コストに関わる交渉のみでなく、顧客店舗の作業者の負担軽減や残業代の観点、CO2排出量といった点からも改善に向けた動きにつながる可能性があるといえます。顧客の売上増・コストダウンに向けた支援はもちろんのこと、今後は持続可能な物流体制の提供も大事な視点といえます。