きのこ製造販売大手の雪国まいたけは、物流改革に取り組み、車両積載率を７割から９割へアップさせました。35社利用していた委託運送事業者を1社の元請けに集約し、車両台数の調整を任せたことにより、実現したものです。
「輸配送量に応じた最低台数を手配する」という体制づくりを、新たに元請けとなった事業者が提案したことで、効率配車が実現したわけです。これ以外にもさまざまな改善提案がなされたことが、元請け選択の決め手となったとされています。
運送事業者によって、車両を減らす改善提案は簡単ではなく、瞬間的には自社の仕事を減らしたり、協力会社との関係性を危うくする提案となるかもしれません。しかし、物流改革を進めようとする荷主と今後も付き合っていくうえでは、先手を打って、ムダを温存しない提案をすることが避けて通れない選択となるわけです。
2024年問題対応の為、31ftクールコンテナを利用した鉄道へのモーダルシフトも実施しています。日本海側、太平洋側の2ルートとし、BCP対策も施しています。
このような取組には、組織の変革も影響しているかもしれません。同社では生販連携と物流管理の一元化による効率性の向上のため2021年4月に組織改編を行っています。組織変更により、生産・販売計画を早期に共有できるようになり、物流の視点から両部門への要請もしやすくなったそうです。
※資料：カーゴニュース2023.1.19、同社ＨＰ
※湯浅コンサルティング作成
